生科連ポストドク問題検討委員会委員長の小林武彦教授から「ポストドク問題に関する＜重大なお願い＞第二版」についてお知らせが届きました。生科連ホームページにアップされています。
第二版では、問題の根拠となるデータが新しいものに更新されています。また、同ニュースにリンクが記載されている Nature の記事
『ポスドクの将来について』
2015年4月7日号 Nature, 520, 144-, 2015
も是非ご覧下さい。
日本のポストドク制度は、元々米国のそれに倣って、日本の科学技術の促進のために提案されたものでしたが、現在の深刻な状況は日本の特殊な事情ではなく、モデルとなった米国においても大きな問題となっていることが注目されます。また、ポストドク問題が物理や化学の分野では目立たず、バイオ、生命関係の分野で顕著であることも日本の状況に類似しています。
（ポストドク問題 WG 委員、有坂文雄）